2018/05/28

禁煙のメリット。世界禁煙デーに合わせて企業も支援。

喫煙のリスクと禁煙のメリット


喫煙は直接当たる肺や口、喉のがんで、吸わない人と比べて2倍以上のリスクがあります。肺がん、食道がん、口腔がん・中咽頭・喉頭がん等で疫学研究により差があると言われています。そのほかに心臓病、脳卒中、肺気腫、喘息、歯周病との関係もあります。タバコの影響は本人だけでなく周囲にいる人にも受動喫煙として同様の影響を受けます。禁煙のメリットは様々な病気のリクスを減らすだけでなく、家族や職場にいる周囲の人たちも健康になることです。

世界禁煙デーの開催


昭和63年からWHO(世界保健機構)では毎年5月31日を世界禁煙デー(World No-Tobacco Day)に定め、世界各国でたばこと健康問題の認識を深める取組が行われています。日本でも厚生労働省が主導となり、5月31日~6月6日の1週間を「禁煙週間」としています。

  • 禁煙週間のテーマ
    「2020年、受動喫煙のない社会を目指して~たばこの煙から子ども達をまもろう~」
    (参考)WHO世界禁煙デーのテーマ: Tobacco Breaks Hearts -Choose health,not tobacco
  • 期間 平成30年5月31日(木)から平成30年6月6日(水)まで

喫煙の状況


2017年「全国たばこ喫煙者率調査」によると男性1,426万人(28.2%)、女性491万人(9.0%)、男女計1,917万人(18.2%)が直接喫煙をしています。喫煙している人が他の人に受動喫煙させる場所のランキングもあります。 1番は飲食店(42.2%)で2番が遊技場(34.4%)、3番目が職場(30.9%)です。


禁煙に対する医療団体の取り組み


オリンピックに合わせて東京都や行政で飲食店での喫煙問題が取り上げられていますが、タバコの害を最も受けるのが飲食店であるからです。嗜好品としての需要もあるタバコですが喫煙する本人以外に害を与えることを考えると飲食店や特に路上での喫煙をよしとする理由が私にはよくわかりません。

受動喫煙防止に関して行政だけでなく医療団体の医師会からも取り組みが行われてきました。

禁煙に対する企業の取り組み


最近では行政や医療関係の団体だけでなく、健康に関わる産業界からも禁煙促進に取り組む動きも出てきています。「KENKO企業会」は経営トップが主導による企業を通じた活動です。 受動喫煙としては3番目かもしれませんが、社員数としては25万人を超え、家族を含めると65万人以上です。


企業取り組みにより禁煙の効果も上がっているとあります。2018年度は禁煙外来のみならずニコチネルやニコレットのような禁煙パッチ・ガム購入も費用補助の対象として拡大するようです。

行政、医療団体、企業が喫煙をやめる取り組みを進めることで、日本全体に禁煙の輪が広がっていけばいいと思います。